2026年04月25日コラム NEW！

※本コラムは、2026年4月9日に登壇したJapan DX Weekにおける公式カンファレンスをベースに連載しております。

前回は、日本のDXは投資対効果が見合っていないというお話をデータを用いてご説明させていただきました。
そこで、今回は、その原因となる日本企業が抱える構造的な課題について考えてみたいと思います。

 

 

日本のDXを阻む三つの「構造的課題」

 

前回、ご紹介いたしました独立行政法人情報処理推進機構（IPA)が公表している「DX動向2025」を読み進めますと、どうもこれらの原因は、下記の３つに起因するのではないかと考えれらます。

 

■経営層のITリテラシー不足

■部門間の連携不足

■業務プロセスの見直しなきIT導入

 

これらについて、日本が諸外国と比べてどのくらい遅れととっているのか、という客観的なデータは後にお示ししますが、私がDX推進をご支援している現場感とも非常にマッチするものです。

なお、これらの要素は独立したものではなく、相互に関連しています。

経営層のITリテラシーが不足していることを原因として、全社的な施策が打てず部門間の連携不足が生じてしまっています。
そして、部門間が連携してDXを推進していないことから、根本的な業務プロセスの見直しが行われないままに、IT導入が行われているのです。

 

 

言葉だけを聞くと、なんとなく思い当たるといった方も多いかと思いますが、具体的にこれらの要素がどのような障壁となっているのかについて、具体的な事例を用いなが一つ一つ、解説してきたいと思います。

次回は、まず「経営層のITリテラシー不足」です。